MEOとは一体何か?基礎から具体的な対策内容までわかりやすく解説!

皆さんはMEOという言葉、ご存知でしょうか。

SEOは聞いたことがあるが、MEOは聞いたことがない。
そういった方が多いのではないかと思います。

今回はMEOとは何かという基礎的な部分から、MEOを行うことに対するメリット・デメリット、MEO対策の内容、などをお話ししていこうと思います。

MEOをしようとしている店舗・事業者、MEOについて知りたかった方は是非最後までご覧ください。

この記事はこんな人におススメ

  1. MEOをしようとしているしている中小企業
  2. MEOのやり方がわからない
  3. 店舗への来客が欲しい
  4. 競合他社に勝ちたい
  5. もっと多くの人に自社を知ってもらいたい
目次

MEOとは?

初めに、MEOとは何か?という部分からお話ししていきたいと思います。

まず、MEOとはMap Engine Optimizationマップエンジン最適化)を意味する言葉です。

これは、主に地図アプリ(特にGoogleマップなど)での検索結果において上位表示されるよう、様々な最適化施策を行い、店舗集客を向上させることを目的として使われています。

例えば、皆さんが「地域名+店名・業種名」などで検索した際に、そのエリアに特化した地図検索結果が検索の上位欄に表示されるかと思います。
この表示は、地域に実店舗を持つ事業者にとっては、特定の地域のユーザーや見込み顧客などの獲得に大きく寄与してくるのです。

パソコン
スマートフォン

事業者がMEOを活用する目的は、上記でも説明しましたが、店舗の集客効果を促進させるからです。

近年のスマートフォンの驚異的な普及による検索ユーザーの検索行動の変化と、Googleのアルゴリズム改変及びインターフェイスの変更に伴い、MEOは実店舗を中心にビジネスを行っているビジネスオーナーから高い関心を持たれている集客手法の一つとなっています。

また、MEO対策とは、地図検索上での評価を向上させることで検索した際の上位表示を目指し、そこから店舗の集客につなげるといった具体的な施策のことを指します。

詳しくはまた別の項でお話ししたいと思います。

MEOのメリット

ここからは、MEOのメリットについてお話ししていきたいと思います。

・SEOより視覚的にユーザーの目に留まりやすい
・店舗部分をタップすれば色々な情報が一目で見れる
・ユーザーが検索した地域内だけの店舗サービスが表示される

メリットとしては、上記の3つがあります。
それでは1つずつ見ていきましょう。

SEOより視覚的にユーザーの目に留まりやすい

1つ目は、「SEOより視覚的にユーザーの目に留まりやすい」です。

MEOマップエンジン最適化)の影響力は、SEO検索エンジン最適化)をはるかに凌ぎます。

あることを調べようと思い、検索した際に、地図情報が検索結果が一番上の欄に出ているのを見かけたことがある人も多いのではないでしょうか。

これは、Google側が検索ワードからユーザーが求めている店舗情報を自動的に判断し、検索ワードでマップ検索をした場合の結果を上位3位まで表示しているものになります。

この表示枠は基本的にSEO表示よりも上部に表示されるため、MEO表示が、検索ユーザーが一番最初に目にする場所となってきます。

ただでさえ、自然検索結果の1位のクリック率が約30~40%と言われているため、マップ検索で3位以内に入った場合はそれ以上のクリック率が期待できると考えられます。

店舗部分をタップすれば色々な情報が一目で見れる

2つ目は、「店舗部分をタップすれば色々な情報が一目で見れる」です。

MEO枠で表示された店舗情報部分をタップすれば、上記のような画面に推移するかと思います。

この画面では、お店の概要として、住所・営業時間・電話番号・経路の案内・店舗のウェブサイトなど、また他にも、口コミや、写真、商品、メニューなども見れるようになっています。

通常のサイト内ですと、メニューなどから自分が知りたいものを探して結果を見るといった流れですが、このように、MEO内では、さまざまな情報が一箇所にあり、全て一目で確認することが可能です。

それと同時に、「電話をかけたい」、「経路を確認したい」、「写真を見たい」、「口コミを見たい」など、検討段階によっても行動が変わってくる中で、口コミや写真などを見てそのまま予約電話や経路検索ができるMEO欄は、結果的に検索ユーザーを直接お店への来店に結び付けやすいです。

ユーザーが検索した地域内だけの店舗サービスが表示される

3つ目は、「ユーザーが検索した地域内だけの店舗サービスが表示される」です。

例を出すと、「仙台 飲食店」と検索した場合には、仙台の飲食店しか出ません。
これは当たり前のことかもしれませんが、実はそうでもないかもしれません。

一般的な検索エンジンで店舗サービスを検索すると、検索上位は、ほとんど大手のサイトや大手チェーン店などの大企業に占められてしまいます。
そんな中で、地域に根ざしている中小規模の店舗が上位検索を獲得することはなかなかに困難のものです。

そんな、SEOでは太刀打ちできない状況でも、MEO検索欄であれば、ターゲットユーザーが検索する商圏内の実店舗のみがライバルとなるため、競合する大手企業に対しても互角に戦える状況になります。

加えて、まだMEO対策している企業や個人がSEO対策をしている企業や個人よりも少なく、比較的対策の成果が出やすいとされています。

なので、MEO界隈は、競合相手が少なく、なおかつ潜在顧客にたどり着く可能性の高いWeb集客であると言えます。

MEOのデメリット

ここまでは、メリットをお話ししてきましたが、メリットがある以上、当然デメリットも存在します。
ここからは、MEOのデメリットについてお話ししていきたいと思います。

・ビジネスによって向き不向きがある
・クチコミが悪い方向に向いてしまう可能性もある

デメリットとしては、上記の2つがあります。
それではこちらも見ていきましょう。

ビジネスによって向き不向きがある

まず1つ目は、「ビジネスによって向き不向きがある」です。

大前提、MEO対策は、実店舗を持ち、ユーザーが来店することでビジネスが成り立つ事業者にとても向いています。

なので、サイトなどの運営を行う会社や、ネットショッピングを取り扱っている事業者、などといった口コミをもらいにくい業態をもつ事業者は対策方法が限られてしまうのは事実としてあります。

また、MEOは特定の地域をターゲットとした店舗集客に結び付ける事業者・ビジネスにも同じように効果があるため、ターゲット地域を持たない業種や、特定地域における店舗集客に執着していない場合は効果がほとんどありません。

その事業者ごとに違いますが、自社のビジネスモデルを考えた場合、MEO対策よりもSEO対策の方が自社のコンテンツに合っている場合も中にはあるのです。
なので、一概にMEO対策をやるべきとは言えないのも事実です。

クチコミが悪い方向に向いてしまう可能性もある

2つ目は、「クチコミが悪い方向に向いてしまう可能性もある」です。

上記は、弊社のクチコミ欄から持ってきたものです。

このクチコミ欄は、星の数もいいのであまり問題ではないのですが、
問題は、星の数が著しく低い、もしくは、クチコミがあまりにも悪い店舗です。

MEO対策を行なっていく上で「クチコミをもらうこと」自体は重要な施策のうちの1つです。
ですが、それと同時に「ネガティブな口コミをもらってしまう可能性」も想定しておかなければなりません。

もちろん、店舗を運営している以上、悪いクチコミ・ネガティブなクチコミ・クレームなどが書かれてしまうのは仕方のないことです。
ですが、そのまま放置をしてしまうと、店の評価自体を落としてしまうことに直結してしまいます。

MEO内では、Googleビジネスプロフィールの口コミ管理機能でオーナー側がユーザー側の口コミに返信できるといった機能があります。
「口コミに丁寧に返信する」といった活動を日頃から行うことで、ユーザーにオーナーやスタッフの接客態度をアピールすることも可能になってきます。

ここまで、デメリットについて触れてきましたが、
MEOには特に大きなデメリットはないと言えます。
特に、特定の地域をターゲットにしている店舗や事業者にとっては大きなメリットをもたらすものとなります。

MEO対策の具体的な内容について

ここからは、MEO対策の具体的な内容・方法についてお話ししていきたいと思います。

・Googleビジネスプロフィールの登録
・NAP情報の設定
・自社にあったカテゴリの設定
・写真や動画などの店舗イメージの充実化
・クチコミ・評価レビューの充実化
・口コミへの積極的な返信
・最新情報の投稿

上記の7つが主な内容となります。
それでは1つずつ説明していきます。

Googleビジネスプロフィールの登録

まず初めに、Googleビジネスプロフィールの登録を行いましょう。

Googleビジネスプロフィールへの登録は店舗の基本情報入力しましょう。
項目としては主に以下の10個があります。

  1. ビジネス名の入力
  2. カテゴリ選択(後ほど変更・追加が可能)
  3. 店舗・オフィスの有無
  4. 住所入力
  5. Googleビジネスプロフィールの登録確認
  6. ビジネスの所在地をマップ上で指定
  7. 他地域でのビジネス展開の有無
  8. ユーザーとのタッチポイント選択
  9. 最新情報の入手の選択
  10. オーナー確認の方法選択

NAP情報の設定

次に、NAP情報の設定を行いましょう。

NAP情報とは、

・Name(会社名、店舗名など)
・Address(住所)
・Phone(電話番号)

この3つを指します。
つまり、店舗情報ということです。

その際には、情報を必ず統一させるようにしましょう。
理由としては、Googleのシステムが深く関わってきます。

Googleは「知名度」の高いビジネスを高く評価し、上位表示しようとするシステムが組み込まれています。
その「知名度」の判断基準として、「ネット上でそのビジネスのNAP情報がどれだけ取り上げられているか」が要素の一つとしてあります。
その際、NAP情報が統一されていないと、記載によって別のビジネスと判断されてしまい、実際より低い知名度であるとGoogleが勝手に判断してしまいます。

そのため、ビルの有無、名前や住所などの入力ミスがないように細かい部分まで確認し、統一するようにしましょう。

自社にあったカテゴリの設定

次に、自社にあったカテゴリの設定を行いましょう。

カテゴリは「メインカテゴリ」を1つまで、「サブカテゴリ」を9つまで設定できます。

カテゴリはユーザーの検索結果に大きく影響しますので、事業に適したカテゴリを漏れなく登録することが重要となってきます。
ですが、関係のないカテゴリや必要以上にカテゴリを設定することは自社の評価を下げることに繋がりかねないため、十分に注意して設定するようにしましょう。

写真や動画などの店舗イメージの充実化

次は、写真や動画などの店舗イメージの充実化です。

店舗の外装や内装、メニューや商品、サービスのイメージ写真などといった写真や動画をオーナーが投稿するようにしましょう。

写真や動画は、ユーザーがその店舗を知る重要な要素のうちの1つです。
そして、ユーザーが実際に店舗に実際に行くかどうかの意思決定につながる重要な要素の1つでもあります。

美しい写真、魅力的な動画は多店舗との差別化になるだけではなく、ユーザーの関心を大きく惹きつけるものになります。

ユーザーを惹きつけるような、鮮明な写真・動画を投稿するようにしましょう。

クチコミ・評価レビューの充実化

次に、クチコミ・評価レビューの充実化です。

ユーザーからのクチコミは店舗の評価に直結するというお話は、前の項でお話ししたかと思います。

実はクチコミ情報は、検索評価や検索喧嘩にも大きく影響します。

Googleのシステムは多くの人から評価されるビジネスは、ユーザーに対して情報提供すべき有益な情報と判断します。そこ結果、従来よりも多くユーザーに表示されるようになります。

なので、積極的に口コミを集めるようにしましょう。

口コミへの積極的な返信

次に、口コミへの積極的な返信です。

直接的にGoogleのシステムに影響があるかといえば、そういうわけではありませんが、集客への影響は絶大的です。

口コミを見にきたユーザーにはオーナー側からの口コミへの返信は必ず見えるものです。

口コミの返信をすることによって、ユーザーへの店舗の姿勢、誠意、誠実さなどを感じさせることができます。
店舗の姿勢やビジネスの細かい情報が伝わりやすいため、返信コメントから店舗に関する新たな細かい情報も合わせて伝わるよう工夫してみるのも良いかもしれません。

最新情報の投稿

次は、最新情報の投稿です。

店舗の魅力をユーザーに伝えるためにも、積極的に店舗の最新情報を投稿するようにしましょう。

店舗で行われているキャンペーンやセール、ユーザーを惹きつけるような投稿などを行いましょう。

まとめ

今回は「MEOとは一体何か?基礎から具体的な対策内容までわかりやすく解説!」と題して、

・MEOとは?
・MEOのメリット
・MEOのデメリット
・MEO対策の具体的な内容について

について詳しく見てきました。

本記事が、MEOをしようとしている店舗・事業者、MEOについて知りたかった方の助けになれば幸いです。

今回も最後までご覧いただきありがとうございました。

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この記事の監修

株式会社トリガーコンサルティング
代表取締役 伊藤翔太

経済産業省登録 中小企業診断士
認定支援機関登録

宮城県/仙台市を中心に、
東北の経営コンサルティングをしている。
補助金支援や融資支援などの
財務コンサルティングを始め、Googleマップ、
Instagram、公式LINE等の
Web集客コンサルティングを専門領域としている。

当社の特徴

・200社超の経営支援実績
・補助金採択率97%(35件中34件の採択)
・営業損失300万円の会社を3カ月で黒字化達成
・Web集客支援で、月間新規顧客数を0件⇒10件
など、経営改善から売上アップまでのトータルサポートを得意としており、
建設業、運送業、飲食業、不動産業等の様々な業種に対応している。

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